社会調査法は社会の状況や動向を科学的に知る方法です。国際開発では貧困削減が主要な課題の一つとなり、住民参加型手法が広く採用され、開発途上国の一般市民が裨益者であることや、開発の主体的な担い手であることが広く見られます。開発の裨益者として、または開発の主体としての人々の生活や活動等を含めた途上国社会の客観的な状況を知ることが重要となっており、社会調査法はそのための強力なツールです。
一方で、社会調査法は先進国で発展してきたために、開発途上国での実施には様々な制約があり、それに対応するための工夫が求められます。本研修は社会調査の基礎と開発途上国での実践をふまえての講義と実用的な演習を通して、受講生の方々が社会調査を設計し、運営できるようになることを目指します。
| 日時 | 2018年4月26日(木) 10:30-17:30、27日(金) 10:30-17:30 ※終了時間は進み具合により１時間ほど前後する見込みです。 |
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| 会場 | (株)国際開発ソリューションズ会議室 102-0083 東京都千代田区麹町3-2-4 麹町HFビル9階（Tel:03-5216-4560) |
| 主催 | IDCJ評価部 |
| 参加費 | 50,000円 ※申し込み受付後に請求書をお送りします |
| 定員 | 最大16名（定員に達し次第締め切らせていただきます） |
| 参加条件 | ●社会調査の学習および実施経験の有無は問いません。 ●ワード・エクセルを日常的に使用していること。 ●演習で使用するワード及びExcelが搭載されたパソコンを持参できること(WindowsでもMacでも可)。 |
| 申込要綱 | ●セミナー申込ボタンより必要事項を明記の上、お申込み下さい。 ●キャンセル料：開催10営業日以前：全額返金、開催10営業日前～前々日：受講 料の50%返金、開催前日および当日：返金なし |
| 申込締切 | 2018年04月13日 |
| プログラム | テキスト：当日配布致します。 講師：●高木 桂一 IDCJ評価事業部研究員（スタンフォード大学社会学博士） ～ 講師略歴 ～スタンフォード大学社会学研究科博士課程修了。社会学博士。 博士課程ではミクロレベルにおける社会構造と経済発展のメカニズムをテーマ にガーナでフィールドワークを行った。 博士論文は拙著Development and Social Structure: the case of entrepreneurs in Ghana (Lap Lambert Academic Publishing, 2011)として出版。 在ガーナ日本国大使館専門調査員、国連開発計画ナイジェリア事務所プログラムオフィサー、FASID（国際開発高等教育機構）を経て2013年より（株）国際開発センター勤務。社会学の知見とアフリカ等での社会調査の経験を活かして住民参加型の国際開発プロジェクト等の評価業務に従事している。 |
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